【EC関連リサーチ】〈ヤフー「高齢者のインターネット利用に関する意識調査2015」〉/シニアのネット利用拡大/PC・スマホで広告出稿先検討が必要

60歳以上がインターネットで購入した商品、サービス トップ10(13年末 経産省調査)

 ヤフーは今年1月、「高齢者のインターネット利用に関する意識調査2015」を発表した。調査方法は経産省統計局の調査と、社内データによる自主調査を用いたもので、65歳以上のシニア層のネット普及や利用状況が明らかになっている。
 経産省の統計では、昨年11月時点の日本の人口が1億2708万人、このうち65歳以上の高齢者は3310万人で26・0%を占めている。今後さらに高齢者人口は増え、2035年には3人に1人が高齢者になると予測されている。
 一方、15歳以上の就業者数に占める65歳以上の就業者割合は13年に過去最高の10・1%に達した。経済力のある高齢者層の取り込みが各業界で重要課題となっている。
 13年末のインターネット利用率を見ると、60~64歳は76・6%、65~69歳は68・9%を占め、70代も48・9%と半数近くに達している。
 13年のネットショッピングの利用状況では、ネットショッピングを利用した総世帯のうち、世帯主が高齢者という世帯は過去最高の9・9%となり、1カ月のネットショッピングに対する平均支出額は過去最高の2065円となった。
 この平均支出額は10年前の約6倍で、今後もさらに伸びていくことが見込まれている。
 60歳以上の世代がネットで購入した商品やサービスを調査する項目では昨年末、「日用雑貨(食料品、衣料品、化粧品など)」が最も多い15・0%だった。次いで「趣味関連品(アクセサリー、スポーツ用品など)」が10・3%、「チケット、金券」が10・1%となっている。
 ヤフーは検索データとして、14年の1年間における60歳以上の検索クエリ(ユーザーが検索する際に入力する語句)のトップ200を調査。それらをジャンル別に分けた。
 ショッピング関連では25の文言が挙がった。「amazon」「楽天市場」「zozo」「価格.com」など、ネット通販に特化したサイトが連想される検索結果が多かった。
 一方、「ショップチャンネル」「QVCテレビショッピング」「ジャパネット」など、テレビ通販の結果が60代以上では目立っている。テレビ通販を見てネットを検索する行動が推測できる。
 ヤフーはこのほか、PCとスマートフォン(スマホ)別で14年の1年間における60代以上の検索クエリのトップ30も発表した。両方のデバイスにおいて上位には大手証券会社や株価に関連する検索文言が多かった。
 デバイス別の特徴として、パソコンでは旅行代理店名など旅行関連の文言が多く、上位30位中6つを占めた。スマホでは「ocn」や「エキサイト」など検索エンジン関連の文言が上位30位中6つを占めた。
 シニア層を狙うネット通販事業者は、PCとスマホのそれぞれで広告の出稿先を検討する必要がありそうだ。

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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